研究者として歩み出すまでの原点を教えてください。
私は現在75歳になりますが、まさか自分が研究者の道を歩むことになるとは思っていませんでした。もともとは大学に行くつもりはなくて、北九州の小倉で育ちました。私の小学生時代は夏休みに、男の子は昆虫採集、女の子は植物採集という宿題が出ました。私は昆虫採集を選んで、父に網だけ買ってもらって野山を走り回っていました。
中学では採集クラブに入り、遠くまで昆虫を取りに行くようになりました。高校でも中学時代の同窓の仲間と一緒に、生物クラブに入り昆虫採集に明け暮れていました。そんな中で人生の転機がありました。高校2年生の秋の修学旅行で東京を訪問した時、お茶の水の順天堂大学の本部棟の隣にあった旺文社の学生会館に泊まっていたのですが、その本部棟の階段から降りてこられた小児外科医の駿河敬次郎先生に初めてお会いしました。駿河先生に声をかけられて話がはずみまして、東京大学キャンパス内を夜にもかかわらず案内していただきました。また、別れ際に、「東京に来るならうちに泊まりなさい」とも言われました。九州に帰った後も駿河先生から連絡を頂きました。そして、そのことがきっかけとなり、私は東京に憧れをいだくようになりました。その後、玉川大学農学部に昆虫学研究室があることを知って、受験し、学生時代は駿河先生と食事に行ったり映画を見たり、自宅に定期的に泊めていただいたりしました。
学部時代の研究テーマはどのように決まったのでしょうか?
大学3年生で昆虫学研究室に入り、卒業論文の準備を始めた際に、駿河先生と研究テーマについて話している時に、駿河先生から「医学の世界には病気を起こす昆虫がいる」と言われました。そこで農学部の図書館で衛生昆虫の本を読み、蚊が一番悪さをしそうだと考えて、蚊を用いた研究をしたいと思いました。ところが農学部の主任教授の岡田一次先生からは「医学的な研究はだめですよ」と言われ途方に暮れましたが、病原体を使った蚊の研究はだめだ、という意味だったことが後でわかり、なんとか蚊の研究ができることになりました。
当時の昆虫学研究室はミツバチが作る王乳(ローヤルゼリー)や蜂蜜を昆虫類に与える生物試験を行っていました。そこで私は蚊にローヤルゼリーを与えてみました。すると不思議なことに、蚊が卵を産みました。今では高栄養の餌で蚊が産卵することは常識ですが、当時はありえないと考えられていました。試験を何度繰り返しても同じ結果でした。もちろん血を吸った時より卵数は少なかったのですが、確かに産卵したのです。
主任教授の岡田先生は「この結果は、自分には判断できない」と話されて、当時千葉大学で蚊を研究していた細井輝彦先生を紹介してくださいました。細井先生は、河出書房から発行された「蚊の生物学」を書かれた先生で、「江下君、この結果は嘘だよね? 自分の手を入れて血を吸わせたんだろう?」と最初は不思議に思われたようです。後でわかったのですが、細井先生はアカイエカに各種のアミノ酸を使って、私が行ったような実験を繰り返していたのですが、実験はうまくいかなかったようです。私が使ったのはヒトスジシマカで、餌は多くのアミノ酸類を含むローヤルゼリーだったのですが、蚊が血液なしで産卵したということが、信じ難かったのだと思います。
私は学部生の3〜4年次に、朝から晩まで研究に打ち込み、真冬は金魚鉢にヒーターを入れて25℃に水温を保ち、その中で蚊の幼虫を飼育しました。その結果、100ページを超える卒業論文ができました。
進路の選択と、研究者としてのスタートには、どのようなきっかけがあったのでしょうか?
両親は北九州に住んでおり、五市が合併して北九州市ができた頃で、つてを頼って市役所に入れるのではという話を聞きました。そのこともあって、私は九州に帰るつもりでしたが、岡田先生が私の母に「江下君は研究者に向いているかもしれない。東京で1年ほど自由に研究させてみませんか」と言われたそうです。父と相談すると、北九州での就職を待ってもらえるというので、東京で研究できる場所を探しました。WHOから帰国して東京大学医科学研究所(医科研)寄生虫研究部にいた大学時代の先輩の紹介で、研究生として主任教授の佐々学先生の研究室でお世話になりました。
ちょうど私立医大が新設ラッシュの時期で、帝京大学医学部の助手にとの声がかかりました。今なら博士の学位を持っていても就職は難しいのですが、当時は人手不足で可能でした。父も「好きにしていい」と言ってくれたので、「長居はしない、1年くらいのつもりで」と帝京大医学部寄生虫学の助手になりました。それが縁で医学博士の学位も取れ、いろんな先生にご指導いただき、今につながっています。専門は学部時代からずっと蚊がテーマの研究領域です。
また、経験を広げる意味で、アメリカに2年留学した時は分子ウイルス学という全く違う分野で研究を行いました。分子生物学・ウイルス学・生化学関連は、全くの未経験者だったので大変に苦労しましたが、後になって、それが良かったと思うようになりました。
若い研究者や留学のあり方について、当時と今の違いはありますか?
50年前は自分の専門と同じ分野で海外に留学するのが普通でしたが、今の若い人はベーシックな知識を元にして、ほぼ別の分野に飛び込んで更に広い視野で物事を考えるようになってきているのではないでしょうか。今では必ずしも海外に留学する必要はなく、国内の良い環境であれば学位取得後のポスドクもしやすくなっているように思われます。海外は環境が良く評価も高いので帰りたくなくなることもありますが、海外に出ると日本とのつながりが薄れがちになることが懸念されます。ですから今は、国内で良い研究環境の下でポスドクをして、必要に応じて共同研究で海外と関わる形に変わってきているように思います。
私は帰国後に痛感したことがあります。研究者が研究を続けて行くには、研究費や研究環境を含めて条件が揃わないと継続は難しいということです。良いアイデアがあっても研究費が取れなければ論文という成果は出にくいので、リービッヒの最小律(ドベネックの桶)のように多くの水をためるために弱点の克服を図ることが必要だと思いました。
JICAでのアフリカ経験と、その後のキャリアについて教えてください。
アメリカ留学から帰国後の2年間は研究成果が出なくてモヤモヤしていた頃に、JICAからアフリカに行かないかという話があり、全く違う研究分野で2年間携わりました。アメリカで分子生物学を学んでいたので、アフリカではトリパノソーマのワクチン開発に取り組みました。研究戦略は理解できていたのでゼロからでもやれると思っていました。当時はインターネットがなくて、ケニア情報が入らない時代でした。家族と一緒に行くか否かを悩みましたが、家内と息子が「一緒に行きたい」と言ってくれて決行しました。いろいろな出来事がありましたが2年間は研究面でも生活面でも楽しかったです。
帰国後、帝京大に再度在籍しましたが、その2年後に九州の久留米大学医学部へ移り、そしてその後は大分大学医学部に移り、そこで定年を迎えました。実は帝京大で学位を取った時、蚊とウイルスの実験などをやっていたのですが、久留米大では設備がなかったので同様な研究を封印しました。すぐに再開できる見込みはありませんでしたが、実験に関連した研究文献や器具類は5トントラックに積んで運びました。久留米大から大分大へ異動したとき、大分大では蚊と病原体(デング、日本脳炎など)の研究環境があったので、やっと封印していた実験器具類を使って研究を再開することができました。当時はまだ、日本で蚊媒介性の病原体と蚊の研究を同時に行う施設は大分大以外にほぼなかったことからも、申請した研究費は確保しやすかったので助かりました。
昔と比べて、現在では論文投稿が厳しくなって、いい雑誌に投稿してアクセプトされると、掲載料が高額で、公的研究費なしの個人負担はほぼ不可能な時代となってきました。いい研究・いいジャーナルに投稿するには、研究費・研究機器・体制からなる研究環境が重要になってきました。
私は大分大を65歳で定年後、北海道大学から「蚊を使った感染実験室の立ち上げ」を依頼され、7年間の北海道滞在で必要な実験室の稼働を整えました。同時に大学院生を育てました。今では研究所のウイルス学教授、寄生虫学・衛生昆虫学准教授のスタッフの皆さんが施設での研究と維持をして下さっているので、安心しているところです。
日本の蚊媒介感染症の歴史的変遷からみて、今後どのようなことが予測されますか?
私が東大医科研・寄生虫研究部の研究生として入った頃、マラリアは既に日本から消えていました。なぜかは一言で言えば「環境の変化」です。ハマダラカは水田から発生しますが、都市化で感染蚊と人が自然に接触しなくなりました。フィラリア症も同様になくなりました。同じことは日本脳炎でも起こっています。
当時はDDTという殺虫剤で「世界中からマラリアを消せる」と信じられていました。しかし蚊の薬剤抵抗性の問題が出て、WHOが一時手を引くほどになったことがあります。その後「ロールバック・マラリア」で巻き返し作戦を行い、そして「マラリアのエラディケーション」計画が始まっています。戦後はウイルス性のデング熱も国内の主な港町で一時発生しましたが一旦は消えました。環境の改善とともに「感染症は日本では脅威ではない」と一時期信じられ、大学の感染症系講座は公には言わずとも縮小・廃止され、人材も育たなくなったのが現状です。
しかし航空機で移動するヒトが増え、潜伏期のウイルス感染者が入国することで、代々木公園のように国内で突然デング熱患者が発生することもありました。時代ごとに病気の種類は変わりますが、将来も異なる感染症が国内で起こる可能性があると考えるべきです。そのための対策に、人材育成の教育は必要不可欠です。
体制整備(BSL施設や空港マラリアなど)、いま必要な備えはどの程度整っていますか?
日本ではBSL-4(バイオセーフティーレベル4)は東京に、最近は長崎大学にも整備されました。将来は大阪・東北・北海道といった構想もあるでしょう。BSL-3の施設は日本全国の大学にありますし、CDCで訓練を受けた研究者が国内にも増えつつあり、運営の準備はある程度できていると思われます。
今はPCRで病原体の検出感度が飛躍的に向上していますので、例えば、教科書には書かれていないヒトスジシマカ以外の国内蚊がデング熱を増やしうるかなども再検証する必要があります。北海道にはヒトスジシマカがまだ侵入していませんが、他の蚊が媒介する可能性もあるので、BSL実験室で試験を行うべきでしょう。
また「空港マラリア」「バゲージ・マラリア」のように、貨物や飛行機に蚊が入って感染するケースはヨーロッパで報告が見られます。日本でも羽田が唯一の国際空港だった時代に、海外渡航歴のない方のマラリアが報告されています。未知の病原体に対して、日本の蚊がどれくらい感受性があるか、先回りして評価しておくべき時代になっていると思います。
日本と米国の教育・研究体制の違い、公衆衛生学部の必要性についてのお考えをお聞かせください。
アメリカには医学部とは別に、「公衆衛生学部」があって、医師でない多様なバックグラウンドの人材が集まり、寄生虫学や自然科学を学び、農学部や獣医学部にも入っていける人材が育っています。流行に応じて研究者が素早くシフトし、グラントを取りに行ける柔軟性があります。
日本ではAMEDが研究費を出すとしても、公衆衛生系の教室で「蚊を使った実験」をすぐ担える人材は実はどこにも育っていません。長崎大熱研では研修コースもあり、医師・非医師に教えてはいますが、そこから研究者になる例は極めて少ないようです。
私は、日本にも「米国型の公衆衛生学部的な総合学部」が1つでいいから必要だと思っています。もともと沖縄返還時に、医学部ではなく公衆衛生学部を作ろうという計画がありました。途中で医学部になってしまったのは残念でした。医学部で教える感染症系の内容を、医学部以外の場所で体系的に教える場が必要だと思います。医学部を卒業した学生の多くは臨床医になるので、そこから基礎医学の研究者は出にくいのではないでしょうか。日本に「米国型の公衆衛生学部」を作ることによって、感染症に関わる人々の裾野を広げるべきだ、というのが私の思いです。
行政と民間(ペストコントロール)の役割分担は、どのように考えるべきでしょうか?
コロナの時にも感じましたが、行政からの丸投げはよくないと思います。民間業者さんに依頼するにしても、国・自治体・保健所との協定や仕様をきちっと決めてからでないと動けないので、保証や責任の所在も曖昧ではいけないと思います。CDCやWHOの情報でも、今では無闇に薬剤を撒く対処法は推奨されていません。拭き上げの頻度や高頻度接触面など、日々の清掃の徹底が基本だと思いました。一方で、コロナの時、巨額の財源が使われたのも事実です。だからこそ、公衆衛生学上のきちんとした知識を、民間と行政双方のベースに据えることが大事だと思います。
国立感染症研究所(感染研)の体制変化についての可能性を教えてください。
感染研は法人化を含め体制が変わりつつあり、統合後は名称も変わるかもしれません。国立予防衛生研究所から国立感染症研究所になる前後では、衛生昆虫関連の部署は一時なくなると噂されていました。詳細は私にはわかりませんが、存続して良かったと思います。もし関連部署が存在しなければ、一部の大学の関連部署で対応はできなかったかもしれません。
米国ではNIHやCDCのように、公衆衛生を担う仕組みがあります。日本で感染研にシフトした時、厚生労働省の直轄にしていた経緯があります。昆虫医科学部ができて、病原体との絡みに特化した研究をするようになったことは良いことだと思います。
ただ、デング熱などが流行した時には「全ての研究者はその問題に特化せよ」という流れになり、フォーカスが揺れがちでもあります。現在は、再度の統合によって再編成されていますが、米国型のCDCのような体制は維持していただきたいと願っています。
海外の現場で成果を出すために必要な姿勢はどのようなことでしょうか?
JICAで海外に出た方々も、最初は立場の違いから現地の人と口論することがあります。そこをひるまずに続けて、相手の良いところを見つけ、最終的には「自国のためにこんなに助けてくれた」と評価されるように心がけることが必要かと思います。蚊の対策では、殺虫剤を撒けばすぐ効くけれど、抵抗性の問題が必ず生じるので、生態学的な制御を含めた綜合防除で、時間をかける必要があります。
JICAからグアテマラに派遣された田原雄一郎先生の事例では、1軒の藁葺き家をまるごと借り切って、どの種類のサシガメがどこに何匹潜んでいるかを徹底的に調べました。そこまで行って初めてサシガメの駆除の道筋が立ったわけです。そして、そういう積み重ねが、田原先生のJICAでの表彰に繋がりました。
一方で、日本国内となると難しいことも多いです。東南アジアの流行地ではフォギング装置を用いた煙霧が標準です。デング熱が東京で発生した際は、フォギング装置よりも遠くまで飛ぶ炭酸ガス製剤を使えば蚊対策は十分だと言われました。フォギング装置はマニュアルに掲載されてはいたものの、音がうるさい、住民が煙霧を嫌う、操作が煩雑という理由で、実際の現場では使われていませんでした。この件に関しては厚労省ともやり取りはしましたが、結局何も変わらないままデング熱流行は終息したという現実がありました。
日米の枠組みや、学術ネットワークの現状を教えてください。
「日米医学」という枠組みは、佐藤総理とジョンソンの会談以来、感染症で日米両国が協力するという合意が今でも続いています。京都で「最後の会議」と思われた会議がありましたが、細々と継続しています。現在のトランプ大統領の政権では感染症が重点政策から外れ、NIHの研究者の旅費が出ず、2025年に日本で開催された会議には来日できず、オンラインでの参加となりました。
なお、日本側は、諸事情があったにもかかわらず、日米医学会議を続けるために「環太平洋アジア感染症会議」を併設し、東南アジアや韓国の研究者も招く形にしての運用で「日米医学」会議を継続しているとのことです。
昔のように、大学の感染症分野の人たちが中心になって学術会議を牽引する、という形はほぼありません。私たちの世代の経験がギリギリ残っているくらいで、今の大学教授層はそうした経験が少ないように思えます。感染症を研究している若手研究者はいるけれど、「日本で将来どう持っていくか」まで考える余裕は現実的にないのだと思います。これも今考える時だと思います。
制度変更や人材の継続性について、何が鍵だと考えますか?
厚労省で感染症法が100年ぶりに改訂された節目に、長く同ポストに留まった方々がいて、通常は配置転換が早いところ、同じ部署で担当し続けられました。それで「この際感染症法を改訂しよう」ということになり、さらに改訂後もその法律改定の部署で面倒を見続けられたと聞いています。その方は今、長崎大熱研の教授をされています。感染症の研究を行っている長崎大熱研は文科省も厚労省も力を入れていて、研修会など各種のプログラムもあります。継続性があると、制度も現場も前に進む、という良い事例だと思います。
最後に、日本で本当に必要なことは何でしょうか?
やはり「米国型の公衆衛生学部的な教育現場」を日本の大学に1つ、きちんと作ることだと思います。医学部だけでは多様な感染症に立ち向かうための多様な人材は育ちにくいからです。多様なバックグラウンドの人材が、公衆衛生・衛生昆虫・寄生虫・細菌・ウイルス・分子生物・疫学などの感染症を主とした基礎医学の理論と実践を横断的に学び、感染症の流行や課題に応じて機動的に動ける人材育成の開始が求められています。将来、どのような感染症が日本に入ってきても対応できるように、先回りして、一番時間のかかる人材育成に本腰を入れることを決断する時期だと言うことを、私は強く望んでいます。